| タイトル | 回答企業数が50未満の職種には、職種名の前に「*」をつけている |
| ニーズ総数 | 「アンケート調査」より 「ニーズ総数」=「顕在ニーズ」+「潜在ニーズ」 ※「顕在ニーズ」:現在採用・活用したい ※「潜在ニーズ」:今後1年間で景気・経営環境・ 採用環境が整えば、採用活用したい |
| 仕事の概要 | 「聞き取り調査」より なるべく具体的な仕事の内容を「紹介」する形式で羅列している。 解釈は極力しないように努めた。 |
| 求人ニーズの概要 | 「アンケート調査」より |
| ■雇用・活用形態 | 「ニーズ成長性」は、ニーズ総数を顕在ニーズで割ったもの。 潜在ニーズよりも顕在ニーズが多いと200%を超える。 例えば250%の場合は、潜在ニーズが顕在ニーズの1.5倍あるといえる。 |
| ■募集年齢 | 募集する年齢層をすべて回答(複数回答) |
| 必要な能力・スキル | 「聞き取り調査」より |
| ■スキルウエイト (聞き取り調査より) |
業務スキルを「基本スキル」と「専門スキル」に分けた上で、当該職種にどちらのスキルが強く求められるかを聞いた。 『基本スキル型』は「基本スキル」のみ、『専門スキル型』は「専門スキル」のみが求められている。これらの間に3段階をおいて5つから1つを選んでもらった。 基本スキル:業務をしていく上で、基本的な能力 専門スキル:特定の業務をしていく上で、専門的な知識や技術 |
| ■基本スキル代表12項目 (聞き取り調査より) |
基本スキル代表12項目は、「マクレランドモデル」(20項目)を基に代表的な12項目に絞り込んだ。 設問は、それぞれの基本スキルについて、「なければ採用しない」「なるべく必要」「あればなお可」「それほど必要ではない」「全く必要ではない」の5段階で聞いている。 数値は「なければ採用しない」「なるべく必要」の計の値を用いた。 網がけは100職種平均値。 |
| ■必要な実務経験内容 | 「仕事の概要」と同じく、なるべく具体的な業務経験内容を「紹介」する形式で羅列している。 |
| ★参考:「職種アウトルック」より 関連データ抜粋 |
「アンケート調査」より 『必要な能力・スキル』の各項目は、雇用形態において「正規社員」「契約(嘱託)社員」を希望するものに限定して集計 |
| 求人ニーズの概要 | 「アンケート調査」より |
| ■実務経験 | 実務経験を「必要」とするものをベースに集計 |
| ■資格(必要な資格) | 資格を「ぜひ必要」または「あれば尚可」とするものをベースに集計 (2つまで回答) |
| ● 《スキルウェイト(聞き取り調査)》 ● 《基本スキル代表12項目 (聞き取り調査)》 |
上記の「聞き取り調査」の図表解説 |
| ● 《必要な専門スキル(聞き取り調査)》 | 100職種の中であらかじめ専門スキルが特定できた60職種に就いては、事前にスキルコード表を作成し、スキルコード表より回答を得た。 スキルコード表のない職種については、自由回答 |
| ★参考:「職種アウトルック」 アンケート調査結果より |
上記のの「アンケート調査」の図表解説 |
| 能力開発 | |
| ■教育・訓練方法 | 「OJT」:on the job trainingの略で「職場内の実際の業務をしていく中で教育・訓練を行うこと 「社内・社外の教育プログラム」:当該職種に必要とされる業務スキルを向上させるために行う教育・研修。年次や職位等で一律に行われる階層別研修や新入社員研修などは除いて回答を求めている。 |
| □社内の教育プログラム □社外の教育プログラム □要望 |
実施している「社内」「社外」プログラムと「要望」を具体的に列挙した |
| 賃金相場 | 「聞き取り調査」結果より 当該職種を募集する場合の募集賃金帯を聞いている。月額固定の支給額で賞与(ボーナス)、時間外手当などは除いている |
| 人材移動の状況 | 「聞き取り調査」結果より |
| ■人材調達と職種間移動 | 現在当該職種についている正規社員の直前の状態を聞いている。 3.4.は「中途採用者」であるが、2.の中にも中途採用で別の職種に就いてから異動によって当該職種に就いている人もいることに注意 |
| ■業種間移動 | 回答企業数がそれほど多くないため、職種・業種ともに「中分類」を利用した |
| ■調達経路 | 過去3年間に中途採用を実施した企業がベース |